【経営者のための販促広報】下手な鉄砲は当たらない。マスコミリストの整備はPRの基本

宛名を書くだけで反響が倍増

コンピュータソフト開発企業・G社（当時、年商２１億円、社員３２名）から、記者発表の相談を持ちかけられたときのことです。

広報担当者は、
ニュースリリースを１２０通郵送したが全く反響がなく、ファクスで追い討ちをかけたが、それでも反応がなかったという。

文章を見てみると、
IT企業にありがちなカタカナの専門用語の羅列も少なく、比較的わかりやすい表現でした。

そこで、弊社は、
文章を若干手直し、各マスコミに向けて「〇〇デスク」と宛名をつけて再送しました。

するとどうだろう。
続々と問い合わせの電話が入り始めました。

小さなことのようですが、
宛名をつける、つまり情報を的確に相手先に届けることが、PRの死命を制することになるのです。

今回のケースでは、
宛先不詳ということで、いわば情報の出発点でフン詰まりを起こしてしまったわけです。

その出発点を見直したことで、
結果的に、G社のプレスセミナー（記者発表）は大成功いたしました。

テレビ局では、
NHK、TBS

新聞では、
朝日、毎日、読売、日経など。

さらに、
エコノミスト、週刊ダイヤモンドを含む週刊誌、日経コンピューターなどに取り上げていただきました。

商談も、
２００万円のシステムから、N自動車の１～２億円まで持ち込まれました。

後日談ですが、
G社の担当者がニュースリリースの配信に関して、
「情報管理の専門企業にいるわれわれ自身が、情報発信の入りロでつまずいたわけですね。大きな勉強をさせてもらいました」と、しみじみと語ってくれました。

弊社では、
最低１００社のマスコミリストを整備するよう勧めています。

もちろん、
作業は簡単なものではありません。

新聞社、テレピ局の住所は簡単にわかりますが、問題はその先です。社会部、経済部から家庭部、科学部など、多くのセクションに分かれています。

また、
各省庁をはじめ、商工会議所などには記者クラブがあり、多くの一線記者が詰めています。

自社の商品なりサービスなりを、
どのマスコミに取り上げてもらいたいか、どの部署なら取り上げてもらえそうか、ということで当然リストは変わってきます。

下手な鉄砲数撃ちゃ当たるとばかり、全セクションにリリースを流そうものなら、総スカンを食らうのがオチです。

また、
デスクに取材を働きかけるか、記者にアプローチするかも、時（時代および時間）と場合によります。

例えば、本ケースでは、
社会ネタだったのでデスクが成功でしたが、単発の商品開発だったら、記者にアプローチをかける方が記事になる確率は高くなります。

ただし、記者は異動が激しい。
１年後には半数近くが変わってしまいます。

迷路のような複雑なマスコミに、どう働きかけるのが的確か、PRマンの腕が問われるわけです。